環境省は5日、全国の温泉利用施設を対象に、入浴剤の使用有無などの実態調査に乗り出す方針を決めた。対象となるのは温泉の利用許可を受けた旅館やホテル、公衆浴場など約2万2千軒。都道府県を通じてアンケート形式で行う。今月中に発送、9月をめどに結果を公表する。
調査では入浴剤使用の有無、使用している場合はきちんと表示しているか、その種類と期間のほか、加水や加温、循環ろ過をしているかなども聞く。同省では調査を通じて、施設での表示のあり方など制度見直しの際の参考にする考えだ。
環境省は5日、全国の温泉利用施設を対象に、入浴剤の使用有無などの実態調査に乗り出す方針を決めた。対象となるのは温泉の利用許可を受けた旅館やホテル、公衆浴場など約2万2千軒。都道府県を通じてアンケート形式で行う。今月中に発送、9月をめどに結果を公表する。
調査では入浴剤使用の有無、使用している場合はきちんと表示しているか、その種類と期間のほか、加水や加温、循環ろ過をしているかなども聞く。同省では調査を通じて、施設での表示のあり方など制度見直しの際の参考にする考えだ。